先週、2025年4月7日はトランプ大統領が相互関税を発動したことで各国で市場が大荒れとなりました。
資産の目減りに耐えきれず、新NISAを損切する方も多かったようです。
今回はこの「トランプ関税ショック」について、長期投資家としてどのように受け止め、どのように行動すればよいか、私の私見を述べさせていただきたいと思います。
トランプ関税ショックの概要と市場への影響
「トランプ関税ショック」とは読んで字のごとく、トランプ大統領が相互関税を発動したことによる急激な株価下落のことです。
トランプ大統領はアメリカの経済をさらに強固なものにするために、他国との貿易赤字を解消し、アメリカの製造業を復興させようとしています。
バイデン政権ではアメリカは世界のリーダーとして、他国と協調路線を進んでいましたが、トランプ政権では世界のことよりもアメリカを第一に据えた「アメリカファースト」路線を進んでいます。
今回の相互関税発動についても
という意思の表れと言えるでしょう。
どのように受け止めるか
私のトランプ関税ショックの受け止め方は、「そういうこともある」です。
そもそもの話となりますが、私は長期投資をしています。
長期投資とは、数十年かけて資産を育てていく手法です。
一時的に株価が下がって含み益が吹き飛んだり、含み損に突入したとしても、短期の値動きはどうでもいいのです。
上で述べたように、トランプ大統領の本来の目的を考えても、アメリカ経済がこのまま数十年もずっと下降し続けるとは思えません。
もちろん未来のことは誰にもわかりませんが、私はいつかは戻るだろうと思うので、「そういうこともある」と思っておけばいいと考えています。
どのように行動すればよいか
なにもしません。今まで通り、毎月10万円の積立投資を続けるだけです。
ドルコスト平均法に基づき、いい時も悪い時も機械的に積立投資をしていけば、数十年後には資産が増えるだろうというのが積立投資の前提です。
変に売ったり買ったりせずに、機械的に積立投資を続けましょう。
そもそも余剰資金で投資をしているのですから、目減りしても慌てる必要はないはずです。
まとめ
どこかの運用会社の報告で、『資産運用の成績が良かったのは「亡くなっている人」と「投資していることを忘れていた人」だった』というのは有名な話です。
このエピソードは、下手に売買するよりも持ち続けた方がパフォーマンスがいいことを教えてくれています。
今回のトランプ関税ショックで積み立てを続けて大丈夫か不安になった方は、ぜひ今一度ドルコスト平均法について調べなおし、長期投資の前提を再確認しましょう。
こういうときがあるからこそ、ドルコスト平均法のパワーが発揮されるのです。
花山薫の握力で耐え抜き、「トランプ関税ショック」から世界経済が立ち直るとき、皆さんの資産は爆発的に増えることでしょう。
もちろん断言はできないですし、投資はどこまでいっても自己責任ですが、私はそう信じています。
それでは